難易度の低い資格では大企業への就職は難しい
資格さえ取得すれば一流企業の正社員になれるものだと思い込んで、40歳を過ぎてから急に資格取得に勤しんでいる人もいますが、この年代の人達が難易度の低い資格を数多く取得したところで、大企業の正社員になれる確率は非常に低いです。
なぜなら大企業の多くは新卒しか採用しませんし、稀に出てくる中途採用でも余程前職での実績がない限りは30代までしか採用しないケースが多いからです。
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中小零細企業ならば資格があれば転職に有利
中小零細企業ならば話は別です。40代でも使える資格を取得していれば即戦力として採用してくれる可能性があるのです。
中小零細企業は教育コストに掛けられるお金の余裕がありません。ですから自ら学んで自ら解決できる人であれば40歳を過ぎていても構わないのです。
履歴書で、職歴や学歴の他に自ら学ぶ人間かどうかを判断し見極めの材料となるのが資格なのです。
資格のない30代より資格のある40代が採用される理由
同程度の能力なら、吸収の早い若い世代が転職には有利です。
しかし、能力が違えば年齢が上でも転職に有利に働くことがあります。
具体的には無資格の30代より有資格者の40代が好まれるということです。
30代で何一つ資格を持っていない人よりは40代でも業務に関連する資格をもっていれば会社としても教える手間も省けますし、資格を持っているということは、その人なりに努力をしてきたという証でもあるからです。
いくら若くても自ら何も学ぼうとしない人間には成長が見込めませんから、そういう人を雇ってしまうと一緒に働く人達や会社側が苦労します。
それとは対照的に40代以降でも学ぼうとする意欲のある人間は吸収も早いため好まれる傾向にあります。
その一つの証明となるのが資格です。
学生時代ならまだしも正社員として就職し、残業や休日出勤等時間のない中で資格を取得するのは容易なことではありません。
私にも経験がありますが特に合格率1ケタの国家資格の勉強は大変です。
だけど、会社の仕事をしながら資格を取得していけば、それは自分の知識にもなりますし、実践にも生かせますし、転職の際にもその部分はしっかりと評価されるのです。
だからされど資格なのです。
宅建は法律の勉強にもなる
宅建の資格は主に不動産屋や銀行等の金融関係者が取得することの多い資格ですが、合格率15％程度で民法を含む法律の勉強にもなりますから、取っておいて損はないと思います。
不動産屋は5人に一人は専任の取引主任者（宅建士）を設置しなければならないと宅建業法で決まっていますので、この資格をもっていれば少なくとも不動産関係なら就職しやすくなります。
また受験には学歴や実務経験は必要ありませんから、中卒でも高卒でも現役の中学生でも試験を受ける事ができます。
尚且つ誰もが知っている試験ですから不動産会社に就職する気がなくても取得しておけば履歴書に書くことができます。
事務職なら日商簿記2級を狙おう
一般事務はともかく経理事務の仕事には簿記の知識が必要になります。
20代ならば日商簿記3級でも採用される可能性もありますので、まずは難易度の低い3級を取得し、その後日商簿記2級を受けられてみたらよいと思います。
試験と実務はまた違いますが、取引先の決算書類等から財務諸表分析ができると経営陣から重宝されます。
難易度の低い資格もないよりはよい
せっかく資格を取得するなら仕事に生かせそうなことで、合格率10％以内の難易度の高い国家資格を目指すことが望ましいのですが、難易度の低い資格でも取らないよりは取った方がいいです。
簡単な資格だったとしても1つも持ってないよりは何個か取得していれば他人に対しての自分の努力をアピールするための証にもなるからです。
本当に大事なのは資格そのものではない
資格さえあれば就職できるという甘い考えは持たず、就職なり転職してからどう生かせるかを考えておいたほうがいいです。
例えば宅建を持っていても営業が全くできなければお客様に物件を紹介することもできず仲介手数料をもらえないことで、会社としては経営難に陥ってしまって困る訳です。
本当に大事なのは得た知識を生かして会社の売上に貢献することです。これができなければ資格だけ取っても意味がありません。
知識として習得しそれを活かしてからこその資格です。そこを忘れないようにしておきましょう。
資格不要の業界もあるがそれは一握り！
実力や実績のある人は資格はなくても仕事のオファーはありますし、業界によっては自分に能力さえあれば、学歴や資格をアピールする必要さえないのですが、そんな人間は一握りです。
だから多くの人は自分の望む会社に就職したければ資格を取得するべきなのです。
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